本章では、風力発電所の騒音が周辺住民に与える影響について、国内外の疫学調査および政府機関の調査結果を整理する。第3.1節では、主要国で実施された用量反応（dose-response）研究の知見を概観し、どの程度の騒音レベル（dB(A)）で住民の苦情・不快感が生じるかを明らかにする。第3.3節では、洋上用大型風車を居住地近傍で稼働させた数少ない実例として、スコットランド・ハンターストン試験施設の経過を報告する。
騒音の測定に用いる重み付け（A特性、C特性、G特性、Z特性）の基本的な定義については第1.5節で説明した。各重み付けの物理的意味および定量的な違いについては第8章で詳述する。
本章で概観する疫学研究の大部分はA特性（dB(A)）に基づいて騒音レベルを評価しており、これが風車騒音研究の標準的な指標となっている。しかし、C特性やG特性を用いた評価基準・研究知見も一部存在する。以下では、まずdB(A)に基づく主要な用量反応研究を整理したうえで、dB(C)およびdB(G)に関する知見を補足し、いすみ市沖計画に対する含意を検討する。
風力発電所の騒音と住民の不快感（annoyance）の関係は、2000年代以降、スウェーデン、オランダ、カナダ、米国、英国、ノルウェー、ポーランドなどで体系的に調査されてきた。これらの研究はいずれも、A特性音圧レベル（dB(A)）と住民の自己申告による不快感の間に統計的に有意な用量反応関係が存在することを確認している。以下に主要な研究の知見を整理する。なお、これらの研究で対象となった風車は主に0.5〜3 MW級の陸上風車であり、住民との距離は数百メートルから数キロメートル程度である。
スウェーデン：Göteborg大学のPedersenらは、スウェーデン南部で500 kW以上の陸上風車周辺の住民を対象に2回の横断的調査を実施した（2000年：n=351、回答率68.4%；2005年：n=754）。結果、35〜40 dB(A)で約5%の住民が不快感を報告し、40〜45 dB(A)では約18%に上昇した。風車騒音は、同等のdB(A)レベルの交通騒音と比較して、より高い不快感を引き起こすことが確認された。不快感は「スウィッシュ音」「脈動音」といった風車特有の音質と強く相関していた。農村部では都市近郊よりも不快感の発生率が高く、地形の影響も認められた（Pedersen & Persson Waye, “Perception and annoyance due to wind turbine noise – a dose-response relationship,” J. Acoust. Soc. Am. 116(6), 2004; Pedersen & Persson Waye, “Wind turbine noise, annoyance and self-reported health and well-being in different living environments,” Occup. Environ. Med. 64(7), 2007）。
オランダ：2007年にオランダで実施された調査（n=725、回答率37%）では、500 kW以上の風車から2.5 km以内に居住する住民を対象とし、スウェーデンの研究と同様の用量反応関係が確認された。特筆すべきは、風車騒音が同等のレベルの交通騒音や産業騒音よりも高い不快感を引き起こすという知見であり、これは音の「スウィッシュ」特性、時間的変動、および夜間に減衰しないという特徴に起因すると考察されている（Pedersen et al., “Response to noise from modern wind farms in The Netherlands,” J. Acoust. Soc. Am. 126(2), 2009）。
カナダ：カナダ保健省は2013年にオンタリオ州およびプリンスエドワード島で大規模な横断疫学調査（Community Noise and Health Study）を実施した（n=1,238、回答率78.9%、風車からの距離0.25〜11.22 km、最大騒音レベル46 dB(A)）。結果、35 dB(A)を超えると不快感の統計的に有意な増加が確認された。高度の不快感（highly annoyed）を報告した住民の割合は、30〜35 dB(A)で1.0%、35〜40 dB(A)で約10%と、10倍に急増した。40 dB(A)以上では最大16.5%（オンタリオ州）に達した。不快感は夏季、屋外、および夕方・夜間に統計的に高かった。この研究は、35 dB(A)付近に重要な閾値が存在することを示唆している（Michaud et al., “Exposure to wind turbine noise: Perceptual responses and reported health effects,” J. Acoust. Soc. Am. 139(3), 2016; Health Canada, “Wind Turbine Noise and Health Study: Summary of Results,” 2014）。
米国：米国エネルギー省の支援により実施された全国規模の調査（n=1,043）では、40 dB(A)未満では半数以上の住民が風車音を聴取できないと回答し、不快感を報告したのは20%未満であった。しかし、45 dB(A)以上では約半数が不快感を報告した。経済的な利益を受けていない住民に限定すると、47.5 dB(A)以上で全員が風車音を聴取したと回答した（Haac et al., “Wind turbine audibility and noise annoyance in a national U.S. survey,” J. Acoust. Soc. Am. 146(2), 2019）。
ノルウェー：ノルウェー南部の31基の風車からなるLista風力発電所周辺の住民調査（n=90、全住居が風車から2 km以内）では、\(L_\mathrm{den}\) 37 dB(A)で、道路交通騒音55 dB(A)に相当する不快感レベルに達した。すなわち、風車騒音は同等の不快感を生じるのに道路交通騒音より18 dB低いレベルで足りるという結果であった。この値は、ノルウェーの現行規制値（45 dB(A)）より8 dB低い（“Windmill Noise Annoyance, Visual Aesthetics, and Attitudes towards Renewable Energy Sources,” Int. J. Environ. Res. Public Health, 2016）。
英国：英国の3つの郊外型風力発電所周辺で実施された調査（n=359）では、30 dB(A)未満で5%、40 dB(A)以上で30%の住民が不快感を報告した。郊外（背景騒音が高い環境）では農村部よりも不快感の発生率は低いが、それでも有意な用量反応関係が確認された（“Perceptions of Wind Turbine Noise and Self-Reported Health in Suburban Residential Areas,” Int. J. Environ. Res. Public Health, 2021）。
ポーランド：517名の住民を対象とした調査（回答率78%）では、35〜53 dB \(L_\mathrm{den}\)の範囲で高度不快感の割合が有意に増加した（Pawlaczyk-Łuszczyńska et al., 2014）。
上記はいずれも海外の研究であるが、日本国内においても大規模な疫学調査が1件実施されている。大分県立看護科学大学の影山隆之教授らは、日本全国の風力発電所周辺住民1,079名を対象とした社会音響調査を行い、屋外の騒音レベル40.5 dB(A)を閾値として、不眠症の有病リスクが統計的に有意に増大することを報告した7。具体的には、高騒音曝露地域（41〜45 dB(A)）における不眠症の有病率は低騒音地域と比較して約5倍であった。この研究は日本における風車騒音の健康影響に関する唯一の大規模疫学調査であり、海外の知見とも整合する重要な成果である。
しかし、この研究の知見は日本の規制に反映されていない。環境省が2017年に公表した「風力発電施設から発生する騒音に関する指針」は、「人の健康に直接的に影響を及ぼす可能性は低い」と結論づけているが、影山らの調査結果を指針策定の根拠として採用していない。田鎖（2023）はこの点を「風車騒音と無関係の科学的知見に基づき指針値を定めている」問題として指摘しており8、国内で実施された疫学的エビデンスが政策に活用されていない構造的問題が存在する。
以上の知見を総合すると、風車騒音に対する住民の不快感は概ね以下のように段階的に増加する：30 dB(A)未満ではごく少数（1〜2%）、30〜35 dB(A)で数パーセント、35〜40 dB(A)で5〜10%（急増の閾値）、40〜45 dB(A)で10〜18%、45 dB(A)以上で約50%。WHO（世界保健機関）の2018年環境騒音ガイドラインでは、風車騒音に対して条件付きで\(L_\mathrm{den}\) 45 dB(A)の推奨値が設定されているが、上記の研究群はそれよりも低い35 dB(A)付近から有意な影響が生じることを示している。また、風車騒音は同等レベルの交通騒音と比較して17〜18 dB分、より強い不快感を引き起こすことが複数の研究で確認されている。
風車騒音が同じdB(A)値の交通騒音よりも強い不快感を引き起こす主な要因の一つが、「振幅変調（amplitude modulation, AM）」である。風車のブレード（羽根）がタワー（支柱）の前を通過するたびに、空気が急激に圧縮・開放され、音圧が周期的に強くなったり弱くなったりする脈動が生じる。3枚ブレードの大型風車の場合、この脈動は約1〜2秒に1回の頻度で繰り返される。風車の近くでは「シュッ……シュッ……」という高周波のスウィッシュ音として聞こえるが、数キロメートル離れると高い音は空気に吸収されて消え、低い音の脈動だけが残る。この低周波の律動的脈動は、一定の音よりも人間の知覚を強く刺激し、特に就寝時には睡眠の妨げとなりやすい（Van den Berg, “The beat is getting stronger: the effect of atmospheric stability on low frequency modulated sound of wind turbines,” J. Low Freq. Noise Vib., 24(1), 2005）。
上記の疫学研究においてスウェーデンの調査が「スウィッシュ音」「脈動音」との強い相関を報告しているのは、まさにこの振幅変調の影響を捉えたものである。しかも、この脈動は夜間の安定大気（上空で強風が吹き、地上付近は穏やかな条件）でもっとも強まることが実測で確認されている。この振幅変調がいすみ市沖計画においてどの程度の定量的影響をもたらすかは、第12.5節で詳しく分析する。
各国の現行規制値は、夜間で35〜60 dB(A)と大きなばらつきがある。多くの国は夜間40〜45 dB(A)を採用しているが、上記の疫学的知見に基づけば、この水準でも10〜18%の住民が高度の不快感を報告する可能性がある。バーモント州の公衆衛生報告書（2017年）は、不快感を最小化するために年間平均35 dB(A)の制限を推奨している。
重要な留意点として、上記の研究はすべてA特性（dB(A)）に基づいて騒音レベルを評価している。A特性は人間の聴覚特性に合わせて低周波成分を減衰させるフィルタであり、音源近傍での広帯域騒音の評価には適しているが、長距離伝搬後に低周波が支配的となった音場では、実際のエネルギーを系統的に過小評価する。上記の研究で対象となった風車は0.5〜3 MW級であり、住民との距離は概ね数百メートルから数キロメートル程度であった。いすみ市沖の計画（18 MW級、離岸3 km）では、風車の出力規模が桁違いに大きく、かつ伝搬距離が長いため、到達する音のスペクトルは上記の研究で観測されたものよりも低周波に偏る。したがって、同じdB(A)値であっても、いすみ市のケースでは低周波エネルギーの寄与がはるかに大きく、住民への影響はこれらの研究が示す水準を上回る可能性がある。
この問題を定量的に評価するため、本書ではA特性（dB(A)）に加えてC特性（dB(C)）による騒音レベルも算出する。C特性は低周波成分をA特性ほど減衰させないフィルタであり、低周波が支配的な音場をより正確に反映する。A特性とC特性の詳細な物理的説明および両者の差が距離とともに拡大するメカニズムについては、第8章で詳述する。
前節で概観した疫学研究はいずれもA特性（dB(A)）に基づいているが、A特性が低周波騒音を過小評価する問題は国際的に認識されており、一部の国や地域ではC特性（dB(C)）やG特性（dB(G)）を用いた補完的な評価基準を導入している。また、国際規格や専門家の提言においても、dB(C)とdB(A)の差を低周波騒音問題の診断指標として用いる手法が確立されている。本節では、第12章で計算結果を照合する際に用いる数値基準（各国が定める閾値・上限値）を整理する。これらの基準が各国の規制制度の中でどのように運用されているか（使用する予測モデルの指定、情報開示の要件など）については、第5.6節で別途検討する。
ドイツ — DIN 45680:1997：C特性とA特性の差（等価または最大音圧レベル）が20 dB以上の場合、低周波騒音が存在すると判定し、10〜80 Hzの1/3オクターブバンドにおける詳細な周波数分析を義務づける。この基準は風車に限定されたものではないが、風車を含むあらゆる環境騒音源に適用される（DIN 45680:1997; Pawlaczyk-Łuszczyńska et al., Int. J. Environ. Res. Public Health, 2025）。
カナダ・アルバータ州 — エネルギー・公益事業委員会指令038：C特性とA特性の差が20 dBを超える場合に低周波騒音問題の存在を認定する。また、静穏な農村環境では65 dBCを上限とする基準を設けている（Alberta Energy and Utilities Board, Noise Control Directive 038, 2007）。
スウェーデン（Lindkvist & Almgren, 2010）：屋外でのC特性とA特性の差が15 dBを超える場合に、低周波騒音問題の可能性があるとして追加調査を推奨している（Bolin et al., Environ. Res. Lett. 6, 035103, 2011に引用）。
オーストラリア・ニューサウスウェールズ州 — 産業騒音政策(INP)：測定または予測されたA特性音圧レベルに対し、C特性とA特性の差が15 dBを超える場合に+5 dBの修正係数を加算することを推奨する。すなわち、低周波成分が卓越する騒音はA特性の値だけでは不十分であり、実質的にはA特性よりも厳しい基準が適用される（NSW Industrial Noise Policy, 2000）。
Broner基準（2011年）：オーストラリアの音響学者Norm Bronerは、多数の低周波騒音苦情事例と文献のレビューに基づき、住宅地における屋外dB(C)の上限基準を提案した。静穏な農村・郊外環境（残留騒音\(L_{90} < 40\,\text{dB(A)}\)）では夜間60 dB(C)（\(L_\mathrm{eq}\)）、通常の郊外・都市環境では65 dB(C)を上限とする。騒音が\(\pm5\,\text{dB(C)}\)以上変動する場合は、これらの値をさらに5 dB(C)差し引く（すなわち55〜60 dB(C)）。また、Hessler & Hessler（2011）は風車を対象に65 dB(C)を推奨し、規制上限として70 dBCを提案したが、風のある環境ではC特性の正確な測定が極めて困難であると注意を付している（Broner, “A Simple Outdoor Criterion for Assessment of Low Frequency Noise Emission,” Acoustics Australia 39(1), 2011）。
カナダ保健省 — 風車騒音・健康調査（2014年）：1,238世帯を対象にA特性とC特性の双方で騒音レベルを評価した数少ない大規模疫学調査である。屋外dB(C)は24〜63 dBCの範囲であり、3%の世帯が60 dBCを超えた。報告書はBroner基準（60〜65 dBC）を引用し、「音源が著しい低周波成分を含む場合、A特性フィルタでは音の侵入性や影響を十分に反映できない可能性がある。そのような場合にはC特性フィルタの使用がより適切である」と明記している。ただし、同調査ではdB(A)とdB(C)の相関が極めて高かった（\(r = 0.94\)）。これは対象となった風車が0.5〜3 MW級の陸上機であり、低周波偏移がまだ小さかったためと考えられる。15 MW以上の洋上風車が3 kmの海上伝搬を経て到達するスペクトルでは、A特性とC特性の乖離が格段に大きくなる（本書第11章で定量的に示す）（Health Canada, “Wind Turbine Noise and Health Study: Summary of Results,” 2014）。
デンマーク — 環境保護庁ガイドライン（Jakobsen, 2001）および法令1284号（2011年）：超低周波音（インフラサウンド）についてはG特性で\(L_{pG} \leq 85\,\text{dBG}\)の屋内基準が設けられている。Aalborg大学のMøller教授は、デンマーク環境保護庁の遮音計算に誤りがあり、最も遮音性能の低い住宅では屋内で25〜30 dB(A)に達し得ると批判している。同教授によれば、25〜30 dB(A)の屋内低周波騒音は「家の外にトラックがアイドリングしているような感覚」を与える（Jakobsen, J. Low Freq. Noise Vib. 20(3), 2001; Jakobsen, J. Low Freq. Noise Vib. 31(4), 2012; Politiken紙, 2012）。
エストニア — 洋上風力発電の環境影響評価：エストニアは洋上風力発電の環境影響評価においてG特性基準を導入しており、屋内で\(L_{pG,\mathrm{eq}} \leq 85\,\text{dB(G)}\)の上限を設けている。
ポーランド — 超低周波音の屋外許容レベルの提案（2025年）：Pawlaczyk-Łuszczyńskaらは、G特性を用いた屋外の超低周波音（インフラサウンド）許容レベルを提案した。その根拠として、超低周波音の聴覚閾値が平均\(L_{pG} = 96\,\text{dB}\)（標準偏差5 dB）に相当するとし、90 dB(G)では人口の約11.5%が聴取可能（不快感を生じ得る）、85 dB(G)では約1.5%が聴取可能と推定した。評価指標として\(L_\mathrm{DEN}(G)\)（G特性による昼夕夜加重等価音圧レベル）の枠組みを採用しており、通常の環境騒音評価と同様のアプローチでインフラサウンドを規制する先駆的な試みである（Pawlaczyk-Łuszczyńska et al., “Should limit values be set for infrasound caused by wind turbines?” Int. J. Environ. Res. Public Health, 2025）。
デンマーク — \(L_{pA,LF}\)基準：デンマークは2012年から屋内\(L_{pA,LF} \leq 20\,\text{dB}\)を風車騒音に対して義務化している。これは10〜160 Hzの1/3オクターブバンドをA特性で合計した指標であり、C特性やG特性とは異なるが、低周波帯域に特化した評価を行う点でA特性の全帯域合計（通常のdB(A)）よりもはるかに低周波の実態を反映する。この規制は世界で最も先進的な風車低周波騒音基準として広く参照されている。この基準が導入された経緯（洋上風力発電所の稼働後にISO 9613-2の過小評価が判明し、規制が抜本的に改正された過程）については、第5.6.1節で詳述する。
上記の国際的規制と対照的に、日本の環境省は風力発電の環境影響評価においてC特性（dB(C)）の基準もG特性（dB(G)）の基準も設けていない。2017年の環境省ガイドラインでは「現時点では風力発電設備から発生する超低周波音・低周波音と健康影響との明らかな関連を示す知見は確認できない」として、超低周波音を評価対象から除外し、A特性（dB(A)）のみで騒音を評価している。
ドイツ、カナダ、オーストラリアが「C特性とA特性の差が15〜20 dB以上であれば低周波騒音問題が存在する」と定めている国際基準に照らすと、この姿勢は重大な評価上の空白を生む。
前節では、主に0.5〜3 MW級の陸上風車に関する疫学調査の知見を整理した。本節では、より大型の洋上用風車（6〜7 MW級）を居住地から約2.5 kmの距離で稼働させた数少ない実例として、スコットランド・ハンターストン洋上風力タービン試験施設の経過を報告する。
英国・スコットランド（ノース・エアシャー州）に位置するハンターストン試験施設は、SSE Renewables（スコットランドの電力事業者）が運営する、洋上風力用プロトタイプ・タービンの陸上試験場として2012年に設置許可を受けた。英国初の洋上風車陸上試験施設であり、当初5年間の試験期間が計画された。
国立ハンターストン洋上風力タービン試験施設（National Offshore Wind Turbine Test Facility at Hunterston）
Siemens製 6 MW機（全高177 m）およびMitsubishi SeaAngel 7 MW機（全高193.5 m）の2基。いずれも洋上用のプロトタイプであるが、試験のため海岸線上（オンショア）に設置された。
対岸のフェアリー村（Fairlie）までの距離は約2.5 km（約1.5マイル）。カンブレー島（Isle of Cumbrae）およびラーグス（Largs、約8 km地点）も施設の周辺に位置する。
施設の稼働開始後、フェアリー村を中心とする周辺住民から騒音および体調不良に関する苦情が寄せられた。最終的に、フェアリーおよびカンブレー島の計17名の住民（うち2名は子供）が公式に苦情を提出した（Largs and Millport News, 2017）。
フェアリー地域協議会議長のRita Holmes氏（タービンから約2.5 km居住、自身は風力発電の原則的支持者）は、調査報道メディアThe Ferretの取材に対し次のように証言している：「単に少しめまいがする程度の話ではない…平衡感覚が失われ、まともに歩けなくなる状態だ。家にいると発話が困難になり、頭が破裂しそうな感覚に襲われる。」Holmes氏は少なくとも13名が影響を受けたと主張している。
フェアリー村の別の住民で化学者のJackie Pearson博士は同じ取材に対し、「最悪な気分だ、漠然とした吐き気のような、倦怠感のような…まるで巨大な低音用スピーカーが設置されたディスコにいるようで、聞こえるというより感じるんだ」と述べている。
カンブレー島（ミルポート）のKaren Brodie氏は、めまい、耳鳴りの増悪、「地面に引きずり倒されるような感覚」を訴え、原因を特定するためにGP（一般医）およびCrosshouse病院のENT（耳鼻咽喉科）専門医を1年以上受診し続けたが、診断に至っていないと報告している。Brodie氏によれば、島内で少なくとも5名が同様の症状を訴えている。
特筆すべきは事業者の対応である。複数の報道（The Ferret, 2017; Shetland News, 2025）によれば、SSEは風車を稼働させる前にフェアリー村の住民に電話で事前通知を行い、住民は稼働期間中、自宅から離れた場所に避難していた。この事前通知の慣行は、SSE自身が住民への何らかの影響を認識していたことを示唆するものとして、後のViking風力発電所訴訟においても言及されている。
住民の訴えに対し、公的機関は以下の見解を示した。
2009年から2016年のGP（一般医）データを分析した結果、「ハンターストンのタービン設置後、フェアリーおよび周辺地域でめまいの報告件数が増加した証拠はない」とし、「報告された症状がハンターストン風車に起因するという確証的な証拠はない」と結論づけた。ただし、2017年8月の再声明において、タービンが健康影響を引き起こしている可能性を「完全に排除することはできない」とも付記している。
「超低周波音または低周波騒音による健康影響の証拠はない」との立場を示した。この見解は、音響学会（IoA）のBulletin（2009年）を含む既存の調査研究に基づくものとされている。
SSEのタービンは許可条件で定められた騒音制限値の範囲内で稼働しており、SSEが実施した低周波モニタリングも現行ガイダンスに適合していると評価した。
上記の公的見解に対し、一部の専門家は異なる立場を表明している。2017年9月のグラスゴー騒音セミナーにおいて、Yelland博士およびAlves-Pereira教授は、現行の低周波音モニタリング機器は被害の原因として疑われる超低周波領域を記録するよう設計されておらず、「現行のモニタリングは目的に適合していない」と証言した。
すなわち、公的機関の「証拠がない」という結論と、専門家の「測定手法が証拠を捉えられない」という指摘は、必ずしも矛盾しない。「測定機器で検出されなかった」ことが「影響が存在しない」ことを意味するかどうかは、現時点で科学的に決着していない問題である。
2017年1月、SSEはノース・エアシャー議会に対し施設の2年間延長を申請した。住民からの異議が提出され、議会が期限内に決定を下さなかったため、SSEはスコットランド政府の計画・環境不服審査局（DPEA）に控訴した。最終的に施設は延長されず、Mitsubishi SeaAngel（7 MW）は2018年に、Siemens（6 MW）は2019年に解体され、試験施設は閉鎖された。SSE Renewablesは、ハンターストンでの試験データがモーレイ湾沖のベアトリス洋上風力発電所（588 MW、84基）の建設に貢献したとしている。
ハンターストンの事例は、健康影響の因果関係について結論が出ていないものの、洋上用大型風車を居住地近傍で稼働させた際に住民紛争が生じた数少ない実例として参考に値する。いすみ市沖の計画との主要な相違点を以下に示す。
風車出力：ハンターストン 6〜7 MW ／ いすみ市 12〜18 MW（約2.5倍）
設置数：ハンターストン 2基 ／ いすみ市 数十基（アレイ配置）
稼働状態：ハンターストン 試験運転（常時フルパワーではない） ／ いすみ市 商業運転（フルパワー稼働を含む）
距離：ハンターストン 約2.5 km ／ いすみ市 約3.0 km
伝搬経路：ハンターストン 陸上・沿岸 ／ いすみ市 海上（高周波の減衰が大きく、低周波の伝搬が効率的）
ハンターストンではわずか2基の試験運転で住民紛争に至り、公的機関と住民・専門家の間で見解の対立が解消されないまま施設が閉鎖された。いすみ市沖の計画はこれより大幅に大規模であり、かつ海上伝搬により低周波成分が効率的に到達する条件にある。因果関係の科学的評価が確定していない段階であっても、予防原則の観点から、住民への影響について慎重な事前評価が不可欠であることを、ハンターストンの経験は示唆している。
本章の記述は、以下の報道および公開資料に基づいている。
The Ferret（調査報道）: “Giant wind turbines are causing health problems, claim villagers” — 住民の訴えおよびNHS・議会の対応を報道：
https://www.theferret.scot/giant-wind-turbines-health-problems/
Shetland News: “Impacted by turbine acoustic pollution” — ハンターストンの事例をViking風力発電所訴訟と関連付けて報じた記事：
https://www.shetnews.co.uk/2025/04/04/impacted-by-turbine-acoustic-pollution/
Wind Turbine Noise Seminar Review (2017) — Yelland博士およびAlves-Pereira教授の証言記録：
https://www.wind-watch.org/news/2017/09/29/wind-turbine-noise-seminar-review-and-update/
DPEA (Scotland) Planning Appeal Papers — 計画延長申請に関する控訴文書：
http://www.dpea.scotland.gov.uk/CaseDetails.aspx?id=118142
Scottish Government FOI Response (2024) — 住民苦情に対するスコットランド政府の対応記録：
https://www.gov.scot/publications/foi-202400433416/
Offshore Wind (2019): “Hunterston Is No More” — 施設の解体・閉鎖を報じた記事：
https://www.offshorewind.biz/2019/09/26/hunterston-is-no-more/
本章で整理した国際的知見は、第12章で計算結果を評価する際の基準となる。読者の便宜のため、以下に繰り返し参照する主要な数値をまとめる。
A特性による不快感の用量反応関係（第3.1節） スウェーデン、オランダ、カナダ、米国、ノルウェー等の大規模疫学調査から、風車騒音と住民の不快感には以下の段階的な関係が確認されている。
| A特性レベル | 高度の不快感を報告する住民の割合 |
|---|---|
| 30 dB(A)未満 | 1〜2% |
| 30〜35 dB(A) | 数%（カナダの調査で約1%） |
| 35〜40 dB(A) | 5〜10%（急増の閾値） |
| 40〜45 dB(A) | 10〜18% |
| 45 dB(A)以上 | 約50% |
WHOの2018年ガイドラインは\(L_\mathrm{den}\) 45 dB(A)を推奨しているが、複数の研究はそれより低い35 dB(A)付近から有意な影響が生じることを示している。また、風車騒音は同等レベルの交通騒音と比較して約17 dB分、より強い不快感を引き起こす。
重要な留意点として、これらの疫学調査は主に0.5〜3 MW級の陸上風車を対象としている。12〜18 MW級の洋上風車は低周波成分がさらに強いため、同じdB(A)値でもより大きな不快感を引き起こす可能性が高い。上記の不快感率は過小評価と考えるべきである。
日本国内の疫学調査（第3.1節） 影山ら（2016）による日本全国の風力発電所周辺住民1,079名を対象とした調査は、屋外騒音レベル40.5 dB(A)を閾値として不眠症の有病リスクが有意に増大し、41〜45 dB(A)の曝露群では有病率が約5倍に上昇することを報告している。この知見は上記の海外研究と整合するが、環境省の2017年指針には反映されていない。
C-A差による低周波騒音の診断基準（第3.2節） C特性とA特性の差（C\(-\)A）は、A特性が見落としている低周波エネルギーの指標として国際的に確立されている。主要な診断基準は以下の通りである。
| 国・基準 | C\(-\)A閾値 | 判定 |
|---|---|---|
| スウェーデン | \(> 15\,\text{dB}\) | 追加調査を推奨 |
| ドイツ DIN 45680 | \(> 20\,\text{dB}\) | 低周波騒音が存在すると判定 |
| カナダ・アルバータ州 | \(> 20\,\text{dB}\) | 低周波騒音問題の存在を認定 |
| オーストラリアNSW | \(> 15\,\text{dB}\) | A特性値に+5 dBの修正を適用 |
また、Broner（2011）は静穏な環境で夜間60 dB(C)、Hessler & Hessler（2011）は65 dB(C)を住宅地の上限として提案している。日本にはC特性に基づく評価基準が存在しない
G特性によるインフラサウンドの規制基準（第3.2節） 超低周波音（インフラサウンド）については、デンマークとエストニアが屋内\(L_{pG} \leq 85\,\text{dB(G)}\)の基準を設けている。ポーランドの最新の研究は、85 dB(G)で人口の約1.5%が聴取可能、90 dB(G)で約11.5%が聴取可能と推定している。日本にはG特性に基づく評価基準が存在しない。
大型風車の近距離運用事例（第3.3節） スコットランド・ハンターストンでは、6〜7 MW級の洋上用プロトタイプ風車わずか2基を海岸線上で試験運転したところ、約2.5 km離れた村から17名の住民が公式に苦情を提出した。報告された症状にはめまい、平衡感覚の喪失、吐き気、耳鳴りの増悪が含まれる。事業者は稼働前に住民に電話で通知を行い、住民は稼働中に自宅から避難していた。施設は延長されず閉鎖された。いすみ市沖の計画は、ハンターストンより出力が2.5倍大きい風車を数十基、同等の距離に設置するものであり、かつ海上伝搬により低周波成分がより効率的に到達する条件にある。